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July 2020

2020.07.21

化学分析員の10年(8)三つの視点から

この文章は、
・化学分析員として就職または転職することを考えている人
・化学分析員として働いている人
に向けて書きます。

かなり以前から「化学分析員」でGoogle検索すると、私が10年前に書いた記事 化学分析員という仕事 がトップに出ます。その記事からこちらへご案内していますから、検索経由でこの文章を読んでいる方も多いことでしょう。
10年前のデータを最新版に差し替えた記事は 化学分析員という仕事 2020 に書きました。でもこれは政府の賃金統計を解説しただけなので、多数の職業紹介サイトが公開している給与比較ページとあまり違いません。
化学分析員の給与が2001年以降どのように変化してきたか、今後どうなると予想されるか、化学分析員の10年(1) から(7)までのシリーズ記事で詳しく書きました。興味がある方はお読みください。
ただし、変化の内容は化学分析員として働く人にとってあまり快いものでありませんでした。ここでは締めくくりとして、
「それでも化学分析員、けっこう良くね?」
と思ってもらえることを書きたいと思います。
内容は①キャリア・ドリフト、②仕事のネガティブな側面、③仕事の魅力、の三つの視点からの情報提供です。

 ①キャリア・ドリフトという視点から考える

10年前の私は、
「学校を卒業して就いた職業をずっと続けて管理職になって定年を迎える」
というコースをなんとなくイメージしていました。
しかしこれ、だんだん困難になってきました。年金がもらえるようになる年齢が上がっていますから、働かなければならない期間はだいたい20歳くらいから70歳くらいまで、50年間もあります。こんなに長い時間が経てば、20歳の頃に選んだ職業は仕事内容も社会的位置づけも変化していき、自分に合わないものになるかもしれません。下手すると職業そのものが消滅するかもしれません。

現実に、化学分析員の世界では変化が起こりました。具体的には2008年頃から、経験年数が長い人中心の職種だったはずが、卒後数年以内の人が多く働く職種になりました。これに連動するように、40歳を過ぎたら給与があまり上がらなくなりました。

変化する社会において、私たちはどのように生きていけばいいのでしょうか。「キャリア・ドリフト」という考え方を紹介し、この視点から化学分析員という仕事を見てみたいと思います。

「キャリア・ドリフト」とは、就職や転職などの節目の時にはしっかり考えて「キャリア・デザイン」をし、それ以外の時期には毎日あれこれ悩むようなことはせず、流れに身を任せ(ドリフト)、選んだ仕事をがんばる、その中で出会う偶然も楽しんでしまう、次の節目の時には一皮むけた自分になれるようにする、そういう考え方です。金井壽宏「働くひとのためのキャリア・デザイン」(PHP新書、2001)に詳しく書かれています。鈴木祐「科学的な適職」(クロスメディア・パブリッシング、2019)でも紹介されています。

キャリア・ドリフトの視点から化学分析員という職種を考えると、キャリアの入り口として選びやすいということをまず挙げたいと思います。環境・食品・労働衛生などの分野ではいろいろな基準値が法律で決められており、基準値をクリアしているかどうか分析する仕事が日本中にあります。そして上にも書いたとおり、経験年数が短い世代も採用されています。

それから、実務経験を明確に表現できて汎用性があるという特徴があります。今どきの化学分析はほぼほぼ機器分析です。自分が使ってきた機器・使える機器の名前を列挙すれば端的に経験を表すことができます。あるいは「食品中の残留農薬」のように分析対象として表すこともできます。外から見えにくい社内業務で経験を積む職種よりも、わかりやすい経験値を蓄積していけるメリットがあります。

さらに関連資格が多いという特徴もあります。日本分析化学会は学会誌「ぶんせき」で2012年に「ミニファイル 分析がかかわる資格」という連載を行いました。そこで挙げられた資格は臭気判定士、一般計量士、環境計量士、公害防止管理者、作業環境測定士・・・さらに知りたければ 「ぶんせき」誌目次 からどうぞ。
これらの資格が就職・転職に当たってどの程度評価されるのかは個別に調べるしかありませんが、職能を見えやすくするツール「資格」が多いのは確かです。

そして化学分析のスキルを使う仕事は幅広いことも知っておいてください。「化学分析員」は厚生労働省の統計上の分類であり、同じ化学分析を行う仕事でも研究や鑑定は「自然科学系研究者」に分類されています。つまり「科捜研の女」は化学分析員ではありません。(そもそも公務員なので賃金統計の対象外ですが。)
化学分析を使って仕事している人たちには「自然科学系研究者」や「技術士」に分類される人も相当数いると思われます。統計では明確に分類されているように見えますが、実社会の仕事はグラデーションです。自分に合う仕事かどうか、求人内容を詳しく調べましょう。

ところでキャリア・ドリフトの「節目」とは、金井氏によれば転職だけではありません。昇進や転勤や結婚や大台(例えば40歳)なども節目であり、そのような機会には「キャリア・デザイン」を行うよう勧めています。
デザインした結果、化学分析員の仕事を続けるという選択ももちろん大いにありです。今の仕事を続けると決めて、収益の上がりそうな新しい分析項目を会社側に提案したっていいはずです。仕事に注ぐエネルギーはそこそこにして趣味に生きる人生もあります。

 ②ネガティブな側面を知っておく

化学分析を仕事の選択肢として考えている皆さんに、ネガティブな情報も提供したいと思います。
「働くひとのためのキャリア・デザイン」には、「採用時のリアリズム」が大事だと書かれています。これは米国の産業心理学者ワナウスが提唱したことで、リアルな情報を提供することを「RJP」(リアリズムに基づく事前の職務情報)と呼ぶのだそうです。

ネガティブ情報を知ることで、
「そういう仕事はやめておこう」
という流れになるかもしれませんが、もっと重要なのは仕事に就いた後です。
「こんなはずではなかった」
を防ぐことで、結果的に仕事に速やかに順応して離職率も抑えられるのだそうです。

しかしネガティブ情報はなかなか表に出るものではありません。たまたまtwitterで今年の6/9から一か月ほど分析現場の生の声が多くつぶやかれたので、まとめておきます。当然これは全部の化学分析現場に当てはまるものではなく、こういう声があったということです。(主な情報源は 私のアカウント(リツイート中心)

<分析業務の特性と周囲の無理解>
・ミスが重大な結果を招く場合があるので常に緊張する。
・分析項目の増加や高度化への対応は「できて当たり前」で評価されない。
・正確な分析を行うことは見かけほど簡単でないのに理解されない。
・職員の教育機会を確保することが軽視されている。
・技能を習得する前に配置転換される。
・素人が配置されることがある。
・知識もないパート従業員が主力という場合がある。

<検査機関が増加・競争激化>
・ダンピングがひどい。
・納期を短く設定される。
・休日出勤前提の受注がある。
・残業が多い。
・サービス残業がある。
・現地へ出向いてのサンプリングがサービス(無料)ということがある。
・もう少し検討して確認したくてもできないので不安。

<製造業などの社内分析部門>
・基幹業務との比較で軽んじられている。
・むしろ厄介者扱いされる。
・外注化が進んでいる。

<顧客とのコミュニケーション>
・間に営業が入るので必要な情報が伝わらない。
・分析対象についてもっと知って有用な提案をしたいのに教えてもらえない。
・基準値だけ満たしていれば良いという姿勢を感じる。
・「早い」「安い」「出ない」検査機関が選ばれる。

<技術の進歩>
・分析機器が高額になり維持費もかさんで人件費を圧迫。
・機器メーカーが前処理や解析手法まで付けるようになりユーザー側の創造的な仕事が減った。

これらの他に、倫理や法律に反しているかもしれない事例もありました。噂話程度で真偽を確認できず、ブログに書くのは躊躇されるのでリンクだけにします。
twitterより (6/30-7/1):

なお、給与についての不満もありましたが、給与についてはシリーズ記事で客観的なデータを載せているので省きました。
また、有機溶媒を扱うことなどによる健康面への影響が気になる方もいるかもしれませんが、この点については、少なくともtwitterの議論では出ませんでした。個人的には、近年の職場環境は防護具の装着や局所排気装置の使用などが徹底していてそれほど心配ないと感じています。どちらかというと半年に1回業務検診(普通の健康診断とは別)があって採血されるのが嫌です。

 ③仕事の魅力はそれぞれ

上で書いた「リアルな職務情報」には、ネガティブな情報だけでなくポジティブな情報も含まれます。資格の勉強が楽しい、クロマトできれいに分離できたとき気持ちいい、分析操作そのものが好き、などがあります。ただ、これは人によってそれぞれなんですね。好きなもの、向いているもの、幸福を感じる状況、価値観・・・個人差があります。

その点twitterは便利なツールです。個人のつぶやきをリアルタイムで追えます。その職業ならではの特徴的な考え方や目の付けどころがあるかもしれません。仕事への向き合い方が垣間見える場合もあります。

化学分析についてつぶやくことがあるアカウントのリストを作りました。
Chemical Analysts
それぞれの方の明確な職務内容はなかなかわかりません。賃金統計の「化学分析員」に分類される人ばかりではないと思います。分析とは無関係なつぶやきが圧倒的に多いです。でも仕事で化学分析をしている(したことがある)らしき皆さんですので参考にしてください。

 未来の予測は難しいから
以上①~③の視点からの情報は、化学分析員に限らず、あらゆる職種を志望する人にとって重要だと思います。いろいろな職種の情報を集めてください。

「働くひとのためのキャリア・デザイン」はあまり読みやすいとは言えない本で、出版も約20年前なので、お薦めはしませんが、一時流行したserendipityの語を「掘り出し物」と訳しているところが気に入りました。節目で自分のキャリアについて考え抜いて身の振り方を決めたら、節目と節目の間はドリフトして「掘り出し物」との出会いを楽しみます。それが次の節目で思わぬ縁をつなぐかもしれません。未来予測はむずかしく、デザインしきるなんて無理なのですから。

化学分析員、そして化学分析を行うさまざまな職業への興味を持っていただけたら幸いです。

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2020.07.03

化学分析員の10年(7)給与低下より気になること

このシリーズは明るい話で締めくくることにしていますが、今回は(1)~(6)を踏まえて40代の給与低下の原因考察です。暗い話です。

ネット検索したら、賃金構造基本統計調査の職種別統計から平均年収や生涯賃金を算出して職種別ランキングまで公開しているサイトがいくつもあることに気づきました。(例1 例2

「生涯賃金」は、年齢階級別の賃金を元に、今後も同じように支払われると仮定して算出します。最新(2019年)の統計で年齢階級別賃金はこのようになっています。

2019_20200703210301

40代と50代では相当大きな差があることが見て取れます。これまでの解析でわかったのは、2008年頃から化学分析員の給与に変化が起こったらしいということです。具体的には、それまでは40歳を過ぎても給与は上昇していたのに、2008年頃からあまり上がらなくなったようです。このグラフの50代は変化の前の世代で、40代は変化の後の世代。つまり、年齢階級別賃金から「生涯賃金」を割り出すのは大間違いだと推定できます。

2008年に起こった変化とは、(5)で書いたとおり、30歳以上の化学分析員の人数の減少と29歳以下の増加です。2007年まで男性化学分析員は、29歳以下は5%程度しかいないベテラン中心の職種だったのですが、2008年からいきなり29歳以下が25%前後を占めるようになりました。これは一時的な傾向ではなく、2008年以後最新調査に至るまで続いています。

おそらく2007年頃まではある程度助手や下働きを経験しなければなれなかった化学分析員、それが2008年からは19歳以下ですら就ける職業になった。給与の額よりこのことの方が私には衝撃です。

なぜ2008年にそのようなことが起こったかですが、「団塊の世代の大量退職」が一つの要因かもしれません。ただ、団塊の世代は複数年にわたっているはずなので、ピンポイントで2008年に変化が起こった理由は説明しきれません。
それに、ベテランが退職したからといっていきなり29歳以下が5倍に増えて仕事が回るでしょうか。仕事の質そのものが変化したのではないでしょうか。

法規制についても調べました。
環境、食品、水、労働衛生など、法規制が整備されると有害物質の分析が義務付けられる場合があります。どこで分析したデータでも良いわけではなく、国や地方自治体に登録された分析機関での結果が求められます。

分析業界にとっては市場が拡大してありがたいことのように思えますが、それまで専門的だった分析業務が定型的な業務になり、安定需要が見込まれ、新規参入が容易になるとも言えます。いわゆるコモディティ化です。そのような変化が起こった時期は次のとおりです。

<各法律に基づく検査機関登録制度の開始時期>

 計量法 特定計量証明事業 2002年4月
 温泉法 登録分析機関 2002年4月
 土壌汚染対策法 指定調査機関 2003年1月
 食品衛生法 登録検査機関 2004年2月
 水道法 登録検査機関 2004年3月

ゼロ年代前半に集中して開始されたようです。

なお、分析に関わる資格の歴史はもっと古いです。
環境計量士制度は1974年に新設され、1992年に濃度関係が区分されるなど専門性が高まったとのことです。(杉田和俊「分析がかかわる資格 環境計量士」ぶんせき, 2012, 96 (2012))作業環境測定士制度は1983年から現行と同様の方法で行われるようになったそうです。(保利 一「労働安全衛生法に基づく有害作業の作業環境管理の現状と課題」産業医科大学雑誌, 35, 73 (2013)

法規制に関わる分析で起こった変化のプロセスを私なりに推定してみます。

  • 2002~2004年頃、法規制に基づく分析をする機関の登録制度が相次いで新設された。
  • 事業の立ち上げ時には各社で分析のベテランたちが試験法整備、機器調達、GLP対応などを担った。
  • 業界の事例が積み上がり、採算性も見えやすくなり、新規参入が容易になった。
  • 競争が激しくなり始めた一方で定型的な業務が増え、ベテランでなくてもこなせるようになった。
  • 団塊の世代の大量退職の時期になった(2007年問題)。
  • 退職者の穴を埋めるため中堅が係長以上に昇進し、化学分析員としてカウントされる人員は減少。
  • 2008年から経験が浅い人員が大量採用されるように。
  • 化学分析員の業務に対する評価が変化。長い経験が必要 → 新卒でも可能。
  • 40歳以上が持つ経験は以前ほど評価されなくなった。(給与という形では)

正確でないと思いますが、ある程度説明になっているのではないでしょうか。

法規制に関わらない分析ではどうでしょうか。
製造業では自社内で化学分析部門を持つところがありますが、アウトソーシングが進んでいると聞きます。整理される分析部門と分析を引き受ける受託分析会社でも変化は起こっていると思います。法規制のように明確な時期はわかりませんが、上に描いたプロセスと似たことが起こっているかもしれません。

分析機関の間の競争は激しく、働く環境は厳しくなっているようです。現場の声を 私のtwitter でリツイートして紹介しています。

次回は展望のある話を書いてシリーズを終わろうと思います。その手がかりにしようと、twitterでは私がこれまでに読んだ働き方についての本のメモもつぶやいています。

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